病院へ行く前に行う認知症検査・認知症チェック診断

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
Dementia inspection

『家族の中に65歳をこえて仕事も引退、認知症が心配』と感じている方に役立つものだけをまとめました。65歳をこえた本人は認知症の意識をしたくない・心配はないと断言する人は多くいますが、家族としては心配ですよね。

  • 認知症検査の内容|どんなことを聞かれるのか
  • 場所|何科に行けばいいのか
  • 家族の心構え|不安を少しでも減らしたい

実際に準備としては、受診が確実なのですが、『認知症ですね』と診断されることはリスク的なメージが強いです。しかし認知症は決定的な治療がないので、早期発見は重要なポイント。『そのうちに…』と優先順位を下げていると後に大変なことになります。

1.病院へ行く前に|認知症チェック診断

『認知症かも』もしくは、『大丈夫か確認をしてみたい』と思う場合にまずは自分でできるチェック診断を実施してみよう。※チェックリストの結果はあくまでおおよその目安です。身体機能が低下している場合で結果が変わる可能性があります。

  1. 財布や鍵などものを置いた場所がわからなくなることがあります。
  2. 5分前に聞いた話を思い出せないことがある
  3. 周りの人から『いつも同じことを聞く』など物忘れを指摘される
  4. 今日が何月何日かわからない時がある
  5. 言おうとしている言葉がすぐに出てこないことがある
  6. 貯金の出し入れや家賃や公共料金の支払いは一人でできる
  7. 一人で買い物に行ける
  8. バスや電車、自家用車を使って一人で外出できる
  9. 自分で掃除機やほうきをつかって掃除ができる
  10. 電話番号を調べて、電話をかけることができる

2.病院・受診科

認知症かもと思ったら、どの病院へ行けばいいのか迷う方は少なくありません。認知症にかんしての医療機関の窓口は地域によって違いがあります。

病院の場合|神経内科・精神科・心療内科・脳外科

一般的な病院では、神経内科・精神科・心療内科・脳外科で受診します。

認知症専門医がいる病院|全国に1141箇所

日本には認知症専門医がいる病院が管理されています。規定の基準は、日本認知症学会または日本老年精神医学会が認定する認知症専門医がいる病院のことで、自治体が指定する認知症疾患医療センターが全国に合計1141病院があります。

47都道府県に必ずあるので『地域名-認知症専門医-病院』で検索すると詳しくわかります。

地域の保健所にある高齢者相談室

その地域の保健所に高齢者相談室が設けられており、そちらで簡単な認知症診断ができる場合・専門病院の紹介もしてくれます。

区が認可している認知症カフェ

国の政策により区が認知症カフェを限定機関設置している場合があります。認知症カフェの設立・運営は約半数が社会福祉法人とNPO法人で、空き家となった民家を改造したり区役所を解放したりと気軽にアクセスできる場所にあり、詳しい場所を知る場合は区役所に尋ねると正式な運営カフェを知ることができます。

地域包括支援センター

地域包括支援センター(ちいきほうかつしえんセンター)は、介護保険法で定められた、地域住民の保健・福祉・医療の向上、虐待防止、介護予防マネジメントなどを総合的に行う機関で、各区市町村に設置されています。2005年の介護保険法改正で制定されたのがはじまりです。

センターには、保健師・主任ケアマネジャー・社会福祉士が置かれ、専門性を生かして相互連携して受診をしてくれます。

3.認知症専門医が行う認知症検査

①問診

doctor_monshin

一対一でまずは問診をします。記憶や認知機能の程度を調べる検査や、脳の状態を視る画像検査が行われることもあります。

②認知機能検査

者の名称の確認・簡単な数式・知能テスト

③画像検査

CTやMRIなどで脳の萎縮、梗塞や出血の有無などをみる検査です。認知症の種類の特定ようそにつながります。

④身体検査

血液検査や心電図検査などの一般的な身体検査や、運動機能や神経の働きを調べる神経学的検査が行われることもあります。

4.認知症の保険適応の範囲

認知症の保険適法の範囲は事前に知らないと病院や専門機関にいくことを躊躇してしまいますよね。そこで認知症の保険適法の範囲をまとめました。

医療機関で受ける医療サービスは医療保険が適法されますが、診察の種類によっては保険適応外の者もあります。

  • 非薬物療法・精神鑑定のための検査・病気とは診断されない診察費用

保険料の基準として、『病気と判断した治療』が適用基準。病気でない場合は保険が適応されない場合もあります。40歳以上の倍は、介護保険が適応されますが、39歳以下の若年性認知症は適応外になり自己負担になります。

日本の介護保険制度

日本では公的介護保険と民間介護保険があり、民間介護保険の保障内容には介護一時金や介護年金などがある。介護保険適用対象となる介護サービスについて厚生労働省が定めた報酬が介護報酬である。

5.《必須》医師との相性を重視すべき理由

認知症本人と医師との相性は非常に大切です。医師にもいろいろな人がいるので名医といえども気持ちのつながりを大切にしてください。

担当医師の不思議な対応。薬については患者に説明し、患者が了解したと。母はそれを正しく認識したと思われますかと尋ねると、いや認知症ですからねとさらっと言う。20代の医師。若いからというのではない。自分が言ったことの矛盾に気付かぬところが問題。—Twitter

『専門医』と言われていても、問診の内容が機械的でいつも同じ、こちらの不安の気持ちが減らない。という話はよくある、納得がいかないようであれば病院を変える選択肢や介護福祉施設も検討してみる価値はあります。

6.まとめ

若者ほど深く考えたことがない認知症。家族への負担を解消するには、正しい知識を知っておくことです。『知らなかった』と気づいたことがもっとも最善状態。予防ケアを知って大切な家族にいちはやく伝えるべきです。また、案外65歳以上の本人でも『認知症は治る』と間違った認識を持っている人もいます。知ったことから情報交換をしておくことでいざという時のコミュニケーションのスムーズは格段に変えることができます。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket

SNSで簡単に健康元氣の情報を受け取ることが出来ます